この記事は「固定電話を残すか」を乗り換え前に判断するための案内です。光回線そのものの移転・解約や新規契約の選び方は、引っ越し時の光回線の移転・解約・新規の比較で整理しています。ここでは電話番号と周辺機器に絞って説明します。
最初に決めるのは「番号」より電話の役割
固定電話を残す理由が、親族や取引先に知らせた番号を変えにくいからなのか、FAXや警報装置を使うからなのか、停電時の連絡手段が必要だからなのかを分けます。役割によって、番号移行の確認先や必要な代替手段が違います。固定電話をほとんど使わず、電話番号も変えてよいなら、電話オプションを付けない選択肢もあります。使っていないからという理由だけで、申し込み時に新しい電話機や停電対応機器を買う必要はありません。
| 残したいもの | 申し込み前に聞くこと | 答えが不明なままなら |
|---|---|---|
| 市外局番付きの番号 | 現在の番号の発番元、移行先で同じ番号を使えるか、必要な手続きと日程 | 現契約を解約せず、移行先と現電話会社へ個別照会 |
| 電話機・FAX | 回線終端装置や電話アダプターへの接続方法、FAX送受信の可否 | 電話機・FAXの型番を控えて提供会社とメーカーへ確認 |
| 警報・見守り・遠隔検針 | 緊急通報装置、警備、ガス・水道設備がIP電話に対応するか | 機器を設置した会社にも確認し、回答前に電話契約を切り替えない |
| 停電中の通話 | 電話サービスと機器の電源、停電対応機器の利用条件 | 携帯電話など、固定回線と別の連絡手段を確保 |
番号移行は可能性が広がったが、番号ごとの判定が必要
NTT東日本は2025年1月14日に双方向番号ポータビリティの受付を開始し、従来の加入電話で発行された番号だけでなく、ひかり電話や他社の固定電話・IP電話で新たに発行された番号も、条件により事業者間で継続利用できる範囲が広がりました。ただし、NTT東日本と移行先事業者の提供エリアが異なる場合、番号区画や技術上の制約がある場合などは移行できません。制度の開始だけを根拠に「今の番号は必ず残せる」と判断しないでください。NTT東日本の双方向番号ポータビリティ案内
番号の可否は、番号の種類だけでなく、どの会社が発番したか、利用場所がどの番号区画か、移行先サービスがその地域で電話を提供するかで変わります。申し込み窓口には「現在の番号を継続したい」と伝え、番号そのもの・現在の電話会社・設置住所を用いて確認してもらいます。移行先だけで回答が確定しない場合は、現在の電話会社にも解約・休止の扱いと費用を確認します。
電話機・FAX・警報機器は型番を用意して確認
アナログ電話機を光回線用の電話サービスに接続する方法はサービスごとに異なり、回線終端装置や専用アダプターを経由することがあります。電話機の発信・着信だけでなく、FAXの送受信、ナンバー・ディスプレイ、転送、着信拒否など、使っている機能を一つずつ挙げて確認してください。過去に設定した電話会社選択機能や番号通知設定が、切り替え後も同じ動作をするとは限りません。
火災通報・非常通報装置や高齢者向けの緊急通報装置は、光回線電話で利用できない場合があるとNTT西日本が案内しています。警備会社の通報器、ガス会社の遠隔監視、FAXやモデムも、電話機だけの確認では足りません。機器の型番、電話番号、サービス提供会社を手元に用意し、設置業者やメーカーにも「固定電話サービスを変更してよいか」を問い合わせます。利用できると確認できるまで、機器を外したり電話オプションを解約したりしないでください。NTT西日本「光回線電話」の注意事項
停電時は電話だけでなく周辺機器も止まる
光回線電話では、停電時に緊急通報を含む通話ができず、対応する停電対策機器を使うと一定時間利用できる場合がある、とNTT西日本は説明しています。光回線の終端装置、電話アダプター、親機などのうち、どれに電源が必要かを電話会社に確認します。停電対策機器の対応機種や持続時間、追加費用は組み合わせにより異なるため、一般化できません。固定電話を災害時の連絡に使っている家庭は、携帯電話など別系統の連絡手段も合わせて考えましょう。
月額だけでなく切り替え前後の総費用を比べる
電話を残すための費用は、電話オプションの月額だけでは決まりません。少なくとも次を同じ期間で並べます。
- 移行後の光回線・電話オプションの月額と必須の機器費
- 番号移行、基本工事、交換機工事、訪問工事などの初期費用
- 移行元の電話基本料・オプション料が重なる期間、休止・解約費用
- 残すサービスの変更費用や、不要になる通話・割引オプション
- 必要と確認できた場合だけ、停電対応機器などの費用
比較式：（乗り換え先のネット月額＋電話月額）×比較月数＋番号移行・工事費＋移行元の重複月額＋機器費－条件を満たすことが確認できた特典。NTT東日本が示す費用例には、訪問を伴わないひかり電話工事の基本工事費2,200円、交換機等工事費1,100円、同番移行工事費2,200円があります。これは同社の特定条件での例であり、他社や訪問工事、電話付加サービスを含む見積もりの代わりにはなりません。必ず契約先から自分の住所・番号で見積もりを取り、工事費や旧契約の終了月が不明なら合計を確定しないでください。
申し込み前の確認手順
- 請求書やマイページで、現在の番号、電話会社、基本料、オプション、契約名義を記録する。
- 電話機・FAX・警報器・遠隔検針機器の型番と、現在使っている機能を控える。
- 候補の回線・電話サービスに、番号の継続可否、電話の切替日、機器接続、停電時の仕様を問い合わせる。
- 現在の電話会社に、移行元サービスの終了手続き、必要な操作、最終請求、番号移行費用を問い合わせる。
- 警報・見守り・FAXなどの提供会社にも確認し、使えない機能があれば代替方法と費用を比較する。
- ネットと電話を一緒にした場合の月額、初期費用、重複期間、解約・休止に伴う費用を同じ月数で比較する。
- 番号と周辺機器の回答を保存し、移行日と旧契約の終了時期が確定してから切り替える。
よくある質問
2025年以降は、どの固定電話番号でも移行できますか？
いいえ。双方向番号ポータビリティで利用範囲は広がりましたが、事業者の提供エリアや番号区画、技術上の条件などによって移行できない場合があります。対象番号と設置住所を示して、移行先に個別判定を依頼します。
今の電話機を買い替える必要がありますか？
電話機が動作するかは、電話サービスの接続方法や機器の仕様次第です。型番を伝えて電話会社に確認し、使えないと分かってから代替機を検討すれば十分です。確認前の購入は避けましょう。
停電でも固定電話で110番・119番に通報できますか？
光回線電話は、停電時に緊急通報を含む通話ができない場合があります。サービス事業者へ電源構成と停電対応の条件を確認し、携帯電話なども含む連絡方法を用意してください。
NURO光でんわに対象を絞った番号の条件や申込方法は、NURO光で現在の番号を使えるか確認する記事にまとめています。会社ごとの条件が気になる場合に参照してください。
